バイデン政権が成立することで、アメリカの対中東政策に変化が生じる可能性が指摘されています。トランプ政権下で復活したイランに対する経済制裁や親イスラエル政策に転換があるのか、サウディアラビアなど湾岸産油国との関係はどうなるのか、中東全域におけるアメリカのプレゼンスはさらに減少することになるのか・・・。「オバマ政権の延長」とも揶揄されがちなバイデン政権の陣容ですが、はたしてアメリカの政権交代がどこまで中東の域内政治に影響を与えるのか、与えるとしたらどのような方向に変化するのか、注目されるところです。
　今回のウェブ・セミナーでは、注目されるイラン、イスラエル、サウディアラビアをはじめとした湾岸諸国の対米関係の変化と考えられる域内関係の展開可能性を取り上げ、その専門家からお話を伺います。

司会：酒井啓子（千葉大学　グローバル関係融合研究センター長）

登壇者：

松永泰行（東京外国語大学　教授）
「イランの事例」

池田明史（東洋英和女学院大学　学長）
「イスラエルの事例」

保坂修司（日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長）
「湾岸諸国の事例」

開催日時：2021年1月26日（火）18:30～20:00
開催場所：zoomを利用したオンライン開催

共催：新学術領域研究「グローバル関係学」
日本エネルギー経済研究所中東研究センター
東京大学中東地域研究センター（UTCMES）

＊1月24日までに、下記のフォームから参加登録をお願いいたします。登録を頂いた方宛に、担当者よりzoomウェビナーへの参加手続き情報をお送りいたします。

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連絡・お問い合わせは、
千葉大学・グローバル関係融合研究センター内事務局
E-mail: glblcrss@chiba-u.jp