博士後期課程教育

    

各教育研究分野のアイコン  から開講科目名・担当教員について一覧できます。
平成27年度シラバス

公共研究専攻

公共研究専攻は、哲学・文化・歴史・政策・教育の諸側面を相互連関的に捉える視点から学際的な教育研究を推進し、 未来社会において要請される公共のあり方について指導できる社会人や研究者の養成をめざすものであり、以下の5つの教育研究分野からなっています。

公共哲学教育研究分野 
公共性の観念を軸にして,公共的に有意義な思想・理論を研究教育します。哲学・倫理学・政治学・社会学などの諸分野の知見を学際的に統合します。


共生文化教育研究分野 
公共性の基礎条件をなす共生社会の実現に向けて,文化間の接触と摩擦,コミュニケーションと相互理解など,広く異文化理解に関わる問題を研究します。

国際公共比較教育研究分野 
公共的な観点を意識しつつ,主として歴史的な観点から国際的比較研究を行います。ヨーロッパ・アジア・イスラーム・日本などの諸地域についてグローバルな観点からの公共研究を行います。

公共政策教育研究分野 
公共哲学と連携しつつ,現代社会システムの理論的研究ならびに現実的な公共政策研究を行います。環境・福祉をはじめ具体的な諸政策を研究・提案します。

公共教育教育研究分野 
教育を公共性という観点から捉え,公共意識・公共福祉を促すための市民性の教育を社会教育,健康教育,学校教育において,またそれらの連携により実現する教育の姿を研究します。



社会科学研究専攻

社会科学研究専攻は、法学・政治学・経済学・経営学など社会科学系の諸分野について、主に研究者の養成を中心にしながら、 国際的な専門職業人としても活躍できる人材の養成をめざしており、以下の2つの教育研究分野からなっています。

法学教育研究分野(開講なし) 
専門法務研究科から進学する学生も含めて,主に法学の研究者となるための研究・教育を行います。同時に本研究科がもつ総合性を生かし,他の大学院との差別化を図るため,文化科学系や経済学系の専門分野との連携を行います。

経済学・経営学教育研究分野 
経済学:経済学Ph.D.取得者の多くが企業,政府等の実務で活躍しているアメリカの実態は,企業・役所が内部・派遣研修から撤退している日本でも早晩繰り返されることが予想されます。 この事態を見据えて,経済学研究者のみならず,分析能力に優れた実務家を輩出するために,経済分析の理論,実証,政策の諸側面について, 教員・院生の共同研究という研究遂行の実体験を通じての研究者・実務家養成及びその研究成果の発信を行います。前期課程修了者,及び他大学の教員,研究機関の研究者を主たる対象者とします。博士後期課程では,前期課程でのコースワークで培った研究遂行能力を活用して,「世界標準」となってきているレフェリー付きの学術専門誌に投稿可能な論文より構成される博士論文の3年間での完成をめざして,「特別研究」での個別指導に加えて,1年次は最近の関連論文を創造的に解題する個別講義科目によりプロポーザル(詳細な計画書)を完成させ, 2年次は当該分野の「セミナーⅠ」で第1論文を,さらに3年次の「セミナーⅡ」で,第2,第3論文の作成・報告を指導します。

経営学:実践的な知識を踏まえて現実の企業制度・会計制度の問題点を洗い出し,それらを改善するための方策を明らかにしていくための研究教育を行います。




文化科学研究専攻

文化科学研究専攻は、人間の言語・文化活動について多面的な検討を行い,人類の積み重ねてきた文化的営為について根源的に考察し,未来に向けた文化の継承と発展に寄与することのできる研究者や社会人の養成をめざしており、以下の2つの教育研究分野からなっています。

文化情報教育研究分野 
時間軸と空間軸を超えて文化情報を伝達する媒介には,記録された文字情報,あるいは文化的営為を直接間接に留めている遺物などがあります。こうした文化情報の様態について研究を行います。


比較言語文化教育研究部門 
ヨーロッパ・アメリカ,ならびに日本の言語・文化を中心に,比較の観点から研究を行い,それぞれの地域の言語・文化について,その特質を明らかにします。


専攻共通科目・研究科共通科目

 

専攻共通科目

 専攻共通科目のうち、特別研究I・II・IIIおよび書評論文は全教員が担当する。
 プロジェクト研究については、プロジェクト担当教員として申請のあった者が担当する。

特別研究 I 指導教員の指導のもとで,学生の研究活動を特定して,研究科委員会に申請し,承認を受けた研究活動について与えられる単位である。例としては,国内・海外留学による資料収集活動,とくに海外現地での教員や学生との交流,学問分野によっては,実験やフィールドワーク,博士論文作成プロセスと有機的に関連づけられたボランティア活動などが含まれる。
特別研究Ⅱ 指導教員の指導のもとで,博士論文の中間段階として,審査付き学術雑誌に1篇,ないしは,審査のない学術雑誌(本研究科の紀要を含む)に2編の論文を掲載し,研究科委員会の承認を受けた場合に与えられる単位。いずれの論文も博士論文作成過程との有機的連関がなくてはならない。また,いずれの場合にも,指導教員は学生の提出する論文の下読みをすることを慣例とする。
特別研究Ⅲ  指導教員の指導のもとで,前後期あわせて4回行われる研究科委員会主催の全体研究会において,学生の博士論文のテーマに関連したテーマで研究報告を少なくとも3回行った場合に与えられる単位である。なお,上記特別研究Ⅰに関連する研究活動のために,学生が6か月以上の長期に海外などで研修をする場合には,6か月ごとの研修報告を指導教員経由で研究科委員会に提出することをもって,それぞれ全体研究会での1回の発表と換算することができる。
プロジェクト研究 本研究科後期では,学生はいずれかの研究プロジェクトに所属して教員や他の学生とともに研究活動を行うことになっている。そこで,2年程度のプロジェクト研究活動の後に,その成果を研究報告書にまとめるが,そこに学生が論文を掲載することによってプロジェクト研究の単位が修得できる。なお,プロジェクト研究報告集に掲載した論文は,特別研究Ⅱの単位の要件の一部ともなりうるものだが,ひとつの論文はプロジェクト研究と特別研究Ⅱのどちらかの単位に用いるか限定する必要があり,この両方に単位の要件として提出することはできない。
書評論文 学生の研究テーマに関連した書物を指導教員の指導のもとに読みこなし,その書物の研究史上での位置,書物の主張の要約,そしてそれに対する学生の批判,評価,コメント,感想などをまとめたものを書評論文として1?3年のあいだに2本書き,指導教員のチェックを受けたものを人文社会科学研究科の紀要や各学会誌,あるいは個別のワーキングペーパー等に掲載することによって,この単位が修得できる。ここで言う書物とは,学生の専攻する学問において最もよく用いられる言語によって書かれたものであることが望ましい。
研究科共通科目

 

教員名 授業科目 授業科目(英文表記)
久保田 正人 英語表現法 English for Graduate Students
海田 皓介
 (非常勤講師)
国際研究交流論A Lecture   in Foreign Language A
海田 皓介
 (非常勤講師)
国際研究交流論B Lecture   in Foreign Language B
外国人招聘講師 国際研究交流論C Lecture   in Foreign Language C
田川 史朗
 (非常勤講師)
人文社会科学研究特論 Study on Humanities and Social Sciences
吉沢 文武
 (非常勤講師)
人文社会科学研究特論演習 Seminar on Humanities and Social Sciences
海田 皓介
(非常勤講師)
外国語運用法 Foreign Language Skills for Researchers
伊丹 謙太郎 公共研究特論 Study on Public Affairs
小野 千香子
 (非常勤講師)
公共研究特論演習 Seminar on Public Affairs
石井 正人 ライティング基礎論 Academic Writing
石井 正人 プレゼンテーション基礎論 Academic Presentations
石井 正人、
伊丹 謙太郎
人文社会科学リサーチ方法基礎論 Basic Methodology and Ethics of Research in Humanities and Social Sciences
  ※博士前期課程で同一名称の共通科目を履修し、単位認定されている場合には、同科目の履修はできません。